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ホーム 企業情報 サステナビリティ サステナビリティレポート 編集方針

編集方針

「サステナビリティ」サイトは、NTT東日本グループが持続可能な社会の実現に向け、地域に密着して社会課題解決に取り組んだ活動実績をステークホルダーの皆さまに報告するものです。高い倫理観と最先端の技術・イノベーションに基づくIOWN構想の実現をはじめ、企業としての成長と社会課題の解決を同時実現することを目的に新構築された「NTTグループサステナビリティ憲章」も踏まえ、NTT東日本としてのサステナビリティの取り組みテーマおよびKPIを設定しています。
2024年からは、ステークホルダーの皆さまの検索性をさせることを目的に、環境・社会・ガバナンスで再構成しました。

  • 記述について
    本サイトには、過去と現在の事実だけなく、計画や将来の見通しを含んでいます。これらは、公開日時点までに入手できた情報に基づく仮定や判断を含むものであり、将来の事業活動の結果が掲載内容と異なる場合があります。
  • 記載されている会社名・製品名・サービス名は各社の登録商標または商標です。
  • 人名・会社名・団体名・公共機関名等は、原則として敬称を略しています。

報告期間

2023年度(2023年4月1日〜2024年3月31日)

  • ※一部2022年度以前、および2024年度以降の活動についても報告しています。

報告組織の範囲

報告組織の範囲は次の基準で区別をしています。基準外の範囲の場合は、個別に記載します。

■NTT東日本グループ
NTT東日本、NTT東日本-北海道、NTT東日本-東北、NTT東日本-関信越、NTT東日本-南関東、NTT東日本サービス、NTTエムイー

■NTT東日本・単体
NTT東日本

なお、報告組織以外の事業体においても、サプライチェーンを通じて、環境・社会に重大な影響を与えているという認識から活動について報告しています。

発行時期

2024年10月

参照ガイドライン

  • GRI「GRI サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」
  • 環境省「環境報告ガイドライン2018年版」
  • 環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
  • NTTグループ環境会計ガイドライン2008年版

サステナビリティに関する情報開示媒体

NTT東日本グループは、サステナビリティに関する情報開示媒体はステークホルダーエンゲージメントを行う重要なツールと位置づけ、本ツールによるコミュニケーションをサステナビリティ活動の改善や向上につなげています。

2000年に初めて発行した「環境報告書」につづき、2005年には社会的側面の報告等、内容を充実させた「CSR報告書」の発行を開始しました。2020年に「サステナビリティレポート」と題し、さまざまな社会要請に応える「地域社会を支える総合サービス企業グループ」としての取り組みを分かりやすくお伝えしています。

また、コミュニケーションツールとしての機能を向上させるために、以下の媒体で情報開示を行っています。

  • 当社ウエブサイト「サステナビリティ」
    NTT東日本グループのサステナビリティ報告の方針や体制等の枠組みを中心に、網羅的な活動や詳細データにくわえ、各事業部での地域に密着した幅広い取り組みをアクティブに情報発信をするサイト
    https://www.ntt-east.co.jp/sustainability/
  • サステナビリティレポート(PDF)
    サステナビリティの取り組みテーマおよびKPIの実績、重要度の高いテーマを抜粋して報告することを目的としたレポート
    https://www.ntt-east.co.jp/sustainability/report/download/index.html

サステナビリティ

  • トップメッセージ
  • NTT東日本グループのサステナビリティ
    • テーマ1:脱炭素・循環型社会の実現
    • テーマ2:地域社会・経済の活性化への貢献
    • テーマ3:多様性を尊重する社会の実現
  • ステークホルダーエンゲージメント
    • ステークホルダーダイアログ
  • サステナビリティの取り組み(ESG)
    • 環境(E)
      • 環境経営
        • 地球温暖化対策計画書等
      • 2040年カーボンニュートラルの実現
      • ネットゼロ社会への貢献
      • サーキュラーエコノミーへの貢献
      • 生態系保全活動の拡大
        • 生態系保全・自然環境保護活動の取り組み
    • 社会(S)
      • 地域課題の解決・価値創造を実現するソリューション
      • 高品質で安定した通信サービスの提供
      • 人権の尊重
      • ダイバーシティ&インクルージョン
      • 人的資本経営の取り組み
      • ワークインライフ
      • 健康経営の推進
      • 労働安全衛生の水準向上
      • サステナブル調達の取り組み
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