電話機のあゆみ

1950年
昭和25年

4号自動式卓上電話機

戦後、従来の3号電話機の性能をさらに上回る新形電話機の研究開発が進められ、1950(昭和25)年、性能、デザインともに世界の水準をしのぐ電話機として、4号自動式電話機が誕生した。
“ハイ・ファイ電話機”といわれるほど感度が高く、そのためケーブルの細芯化にも大きな効果をあげた。
同年、東京・丸の内局など6局で商用試験が行われ、1952(昭和27)年から本格的な4号化が進められた。

特徴

送・受話器内の振動板を従来の軟鉄振動板から軽量なジュラルミン製を用いて共振周波数を高くし感度をあげている。
ケーブルは、従来の最小線径0.5ミリ(1,800対)を0.4ミリ(2,400対)に細芯化することができ、ケーブルの経済化・多対化が可能となった。
*同系機種
4号自動式壁掛電話機
4号共電式卓上・壁掛電話機

1953年
昭和28年

23号自動式壁掛電話機

1950(昭和25)年頃は自動改式当初の2号自動式壁掛電話機が旧形のまま20万台弱使われていた。
しかし、この電話機は、伝送特性が悪く、また、部品材料も旧形のままであったため、1953(昭和28)年7月、3号自動式電話機と同一の伝送特性および品質に改善し、23号自動式電話機として使われた。1959(昭和34)年頃から順次淘汰された。

特徴

改善部品は、送話器、誘導線輪、端子板および回路などである。
*同系機種
23号共電式壁掛電話機

1962年
昭和37年

600形自動式卓上電話機

1962(昭和37)年3月、東京都下昭島局での商用試験を皮切りに登場した600形電話機は、通話性能と経済性の上で完成された電話機といわれている。
その後、全国的な商用試験を経て、1963(昭和38)年から全面的な600形電話機の導入が図られ、1971(昭和46)年からは、ホワイト、グレー、グリーン3色によるカラー化も始められた。
ここに通話機能においてほとんど申し分のない電話機の出現を見ることができた。

特徴

4号電話機の3倍以上も感度が高く、これによりケーブルの細芯化は、さらに0.32ミリ(3,600対)まで可能となった。
また、初のプリント配線の導入により信頼性、量産性を増している。デザイン面では送受話器が自然に正しい位置に収まるようにし、また、ダイヤル面もボディに埋め込むなど細かい配慮がなされている。
*同系機種
600形自動式壁掛電話機

1969年
昭和44年

プッシュホン

コンピューターの開発は、データ通信という新しい通信分野を生み出した。こうしたコンピューターと連結できる電話機として、通話以外の機能を持つ新しい電話機“プッシュホン”が誕生した。
短縮ダイヤルなど従来の電話機のイメージを変える機能を持っている。
また、1972(昭和47)年9月からは、従来のグレーに、ホワイト、グリーン、レッドを加えて4色となった。

特徴

ダイヤリングは、数字ボタンを押すだけでよく、これによって特定の周波数の音声信号を発信し、これが交換機を作動させる。
ダイヤル数字のほか、2つの機能ボタンがあり、これは短縮ダイヤルなどのキー・ボタンの役を果たす。
*同系機種
プッシュ式ホームテレホン
プッシュ式ビジネスフォン

電話料金

市内通話 市外通話
1951(昭和26)年 東京月額基本料
住宅用 380円
事務用 540円
度数料 5円
(市内通話1度ごと)
市外通話は即時扱いと待時扱いを料金区別
1953(昭和28)年 東京月額基本料
住宅用 700円
事務用 1,000円
度数料 7円
(市内通話1度ごと)
1962(昭和37)年 市外通話料に距離別時間差法導入 東京月額基本料
住宅用 700円
事務用 1,000円
東京〜大阪間
4秒7円
1969(昭和44)年 級局を5段階とする 東京月額基本料
住宅用 900円
事務用 1,300円
1972(昭和47)年 広域時分制の導入 市内通話の料金度数制を改め時間制(3分)を採用
1976(昭和51)年 東京月額基本料
住宅用 1,350円
事務用 1,950円
度数料 10円
東京〜大阪間
4秒10円
1977(昭和52)年 東京月額基本料
住宅用 1,800円
事務用 2,600円
1983(昭和58)年 長距離市外通話開始 東京〜大阪間
4.5秒10円
  • このデータブックに掲載されている情報・画像などの著作権はNTT東日本に帰属します。
    表示・複製・印刷をご希望の場合は以下をご参照ください。
    https://www.ntt-east.co.jp/tmark/copyright.html
    なお、報道を目的とした利用に限り、内容を改変しない範囲においては、「NTT東日本提供」のクレジットを明記することで、別途申請不要でご利用いただけます。
    当該目的を超えた利用、二次配布、改変、商用利用については、事前にNTT東日本の許可が必要です。
    掲載情報は公開日時点のものです。内容の正確性・完全性について保証するものではありません。