第2回 島を守る通信ネットワーク

海洋国ニッポン。南北および東西約4000km四方にわたる広大な海に、大小さまざまな島が点在している。

国土交通省によると、周囲の長さが100m以上の陸地を「島」とすれば、日本には「本土」と呼ばれる5島（北海道、本州、四国、九州、沖縄本島）を除いて6847の島がある。このうち人が住んでいる島は423。約47万人が生活している。

離島に住む約47万人は日本の総人口比で0.37％である。しかし、島での暮らしがある限り、ライフラインとしての通信網が確保されなければならない。特にNTT西日本エリアは、瀬戸内海や九州西部、南西諸島といった島嶼が多く、200以上の島で通信サービスが提供されている。これらの島々と本土は海底ケーブルや無線（マイクロ波）伝送装置などで結ばれている。

エリア内の海底ケーブルの総延長は約4500kmにもおよぶ。それをエリア別に見てみると、（1）南西諸島（鹿児島）1800km、（2）南西諸島（沖縄）800km、（3）九州西部（長崎、佐賀、熊本）600km、（4）瀬戸内海（沿岸8県）500km、（5）その他（壱岐〜厳原、宗像〜対馬佐賀、松江〜海士など）800kmなどとなっている。

海底ケーブルの敷設は、陸上での通信ケーブル敷設に較べて莫大な費用がかかる。また、日常の点検から故障修理にいたる保守コストも高い。NTTグループにとって、その経営に与える影響は小さくない。しかも、光ファイバー化によるブロードバンド環境の提供など、本土と変わらないサービスの実現にも努めている。

しかし、島と島、島と本土を結ぶ通信網の整備と維持は、単なる通信サービスの提供にとどまらない。島が抱える様々なリスクを低減し、安心の暮らしを支えるという重要な役割を担っているのである。

島にとって最大のリスクは孤立することである。交通や電力、そして通信が遮断されてしまうと、島とそこで暮らす人々は孤立無援を強いられ、想像を絶する不安の中で復旧を待たなければならない。

また、近年は島の高齢化も新たな課題である。国土交通省の指定する離島振興対策実施地域（260島）の人口推移と高齢者比率を見ると、離島では1995年から2000年までの5年間に人口は7.3％減っているが、65歳以上の高齢者比率は25.2％から29.7％に増加している。災害対応力が弱い（いわゆる災害弱者）とされる高齢人口の増加は、災害対策の強化や信頼できるライフラインの必要性をさらに高めている。

「通信サービスの使命」の第2回となる「島を守る通信ネットワーク」では、ユニバーサルサービス（全国一律の通信サービス）の提供と島の暮らしを守るために通信がどの様な取り組みをしているのかを探った。