応急復旧のスピード化

通信孤立エリアへ一刻も早く災害対策機器と共に駆けつける

災害が発生し、通信が孤立したエリアに対して、効率的な応急復旧策の1つとしてポータブル衛星（小型衛星通信地球局）を活用しますが、東日本大震災以降、この機動性が格段に向上しました。東日本大震災当時、沿岸部に赴くための道の多くが建物の倒壊などで閉ざされたため、自衛隊のヘリコプターを使って、ポータブル衛星などを運搬しましたが、装置が大きくて重く、運搬に支障がでました。そのため、東日本大震災以降、ポータブル衛星の小型化、軽量化に取り組んだ結果、機器を分解してジュラルミンケースに収納して手軽に持ち運ぶことが出来るようになり、容易に運搬可能になりました。このポータブル衛星には、ケースに収納出来る“可搬タイプ”と“車載タイプ”があります。車載タイプは装置が組み上がった状態で収納され、即座に出動出来、現地でのサービス仮復旧も早くなっています。ディーゼル発電機とソーラー発電機も搭載しており、電源がない場所へ優先的に向かうことも可能になります。空輸や小型車での運搬には可搬タイプを使用し、現地の状況によって使い分けています。
さらに、組み立て時間も短縮しました。赤のケーブルは赤のジャックに挿す、パラボラアンテナの継ぎ目もブルーはブルー同士という具合に、目で見て判るようにすることで、ケーブルやアンテナの組み立てミスをなくし、スピーディーかつ容易に組み立てが出来るようにしました。また、東日本大震災当時は、衛星からの電波を捕捉・追尾するには高度なスキルを必要としたのですが、新型のポータブル衛星はボタン1つで自動補足出来るため、特別なスキルが無くても機器の設置が出来ます。つまり簡単な研修を受けた社員なら誰でも設置、組み立てが可能です。
現在、NTT東日本管内に合計54台配備しています。

首都直下型地震に備える

首都直下型地震が発生した場合は、NTT東日本の本社ビルも被災する可能性があります。その際は、社員の安否確認を行いつつ、災害対策本部を立ち上げるための人員の確保として、参集可否を直ちに把握します。また、本社ビルが被災しているため、拠点確保として、あらかじめ定めた首都圏内の代替拠点を活用します。また、代替拠点の人員参集に一定の時間を要するため、東日本大震災のノウハウを有した宮城災害対策室が、その間の本部機能を担い、代行して活動を開始します。
首都直下型地震では、国の中心である首都の機能を失ってしまう恐れが高く、その際に、ライフライン会社として、どのように国の機能を守るかということが課題になります。NTT東日本でいえば、通信の確保に空白の時間が出来てはならないのです。本社の災害対策本部機能がいかなる場合でも稼働できれば、通信の復旧に関わる初動はまったく異なるものになります。

本社にて実施している災害対策訓練模様