|  NTT東日本及びNTT西日本は、Bフレッツ/フレッツ・ADSL等IPネットワークを利用してテレビ会議を行うことができるIPテレビ会議システム「Phoenix F」及び「Phoenix 4000HX」を平成15年12月5日から販売開始します。 | 
 
| 商品名 | 
Phoenix F | 
Phoenix 4000HX | 
 
| 販売価格※1 | 
298,000円 | 
2,500,000円 | 
 
| 販売開始日 | 
平成15年12月5日(金) | 
 
| 販売地域 | 
全  国 | 
 
| 販売予定数 | 
500台/年(NTT東日本) 
500台/年(NTT西日本) | 
100台/年(NTT東日本) 
100台/年(NTT西日本) | 
 
 
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| ※1 | 
上記販売価格には消費税相当額および地方消費税相当額は含まれていません。 | 
 
 
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1.商品概要 | 
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 「Phoenix F」及び「Phoenix 4000HX」は、高画質・高音質のIPテレビ会議システムです。従量制のネットワークを利用するテレビ会議システムでは、利用時間に比例して通信コストが増大しますが、本商品は、定額制のBフレッツ/フレッツ・ADSL等のIPネットワークや、既存のLAN・WAN等の社内IPネットワークに接続すれば、時間や距離に制限されない効率的な映像コミュニケーション環境を実現することができます。 | 
 
 
2.主な特徴 | 
 
<「Phoenix F」及び「Phoenix 4000HX」共通> | 
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(1)優れたコストパフォーマンス | 
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| <1> | 
通信コストの大幅削減
 
 国際標準規格のH.323※2に準拠しているので、定額制のフレッツアクセスライン等に接続して、定額制のネットワーク料金のみでIPテレビ会議を行うことができます。従量制のネットワークを利用する従来のテレビ会議システムに比べ、通信コストの削減が可能です。
| ※2 | 
ITU−T(国際電気通信連合電気通信標準化部門)が定めるLAN及びIPネットワーク上のテレビ電話やVoIPの国際標準規格です。 | 
 
 
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| <2> | 
既存システムの有効利用
 
 既にLAN・WAN等の社内IPネットワークを構築している企業においては、テレビ会議専用の回線を新設することなく、本商品を既存のネットワークに接続し、テレビ会議を行うことができます。
 
 また、国際標準規格のH.320※3に準拠しているので、従来のISDNを利用するPhoenixシリーズの商品との接続も可能であり、既存のテレビ会議を含めたシステム構築が可能です。
| ※3 | 
ITU−T(国際電気通信連合電気通信標準化部門)が定めるISDN上のテレビ電話の国際標準規格です。 | 
 
 
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(2)高画質・高音質な映像・音声 | 
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 「Phoenix F」は最大512kbps、「Phoenix 4000HX」は最大768kbpsの通信が可能であるため、スムーズでストレスを感じさせない高画質と、エコーキャンセラ機能によりハウリングやエコーを抑えた高音質を実現しました。さらに電動カメラやズーム機能等の搭載により、臨場感あふれる質の高いテレビ会議を行うことができます。 | 
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(3)優れた操作性 | 
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 リモコンによる操作、見やすいメニューを採用することで、操作性を向上しました。各種設定や回線接続、会議中のカメラコントロール等、全ての操作をリモコン一つで行うことができます。また、理解しやすい操作メニューを採用しているので、専門の操作者や専門的な知識を必要とせず、初心者の方も安心して利用できます。
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<「Phoenix F」>
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(1)高いコストパフォーマンス | 
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 テレビ会議に必要な電動カメラや集音マイク等の機能を搭載しながら、30万円を切る低価格を実現しており、多地点会議を必要としない企業や、テレビ電話からの更改を検討している企業、また初めて映像系コミュニケーションシステムの導入を検討している企業等にとって高いコストパフォーマンスを発揮します。 | 
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(2)省スペース設計 | 
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 A4サイズのコンパクトなスリムボディと付属の音声ユニットのみの構成で利用できるので、持ち運びに加えて設置も容易なため、複数の会議室で利用するケースに適しています。 | 
 
<「Phoenix 4000HX」> | 
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(1)多地点テレビ会議が可能(最大10拠点) | 
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 「Phoenix F」等をメンバ端末にして4拠点までの多地点テレビ会議が利用可能です。さらに「Phoenix 4000HX」をカスケード接続※4することで最大10拠点をつないだ多地点テレビ会議が利用可能となります。
 
 また、ネットワークはIPとISDNが混在する環境で利用することができ、既存のISDNネットワークからお客さまのネットワーク環境に合わせて、段階的にIPへ移行することが可能です。 | 
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| ※4 | 
接続機器数を増やすため、複数の機器を段層的に接続することです。 | 
 
 
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(2)パソコンのデータを利用した効果的なプレゼンテーションが可能 | 
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 本体に接続したパソコン上のデータ等を遠隔地のモニタに表示させることができます。また、会議参加者の映像を送りながら、同時にパソコンで作成した資料等の必要なデータを、遠隔地にいる通信相手のディスプレイに表示することもできますので、会議資料の印刷・配付にかかわる稼働を削減するとともに、より効果的なプレゼンテーションを実現します。 |