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精神科

業務内容

急性期総合病院における当科は日本精神神経学会認定、精神科研修指定施設でもあります。

精神科開設は1970年、20床の入院病床を有した6年間を経てその後、外来専念となり、診療、主に面談を継続しています。部長は当初今野陽三、1987年以降は高柳英夫(日本精神神経学会専門医、指導医、精神保健指定医、認知症サポート医)が勤め現在に至ります。

時代の推移とともに多い疾患も変化が見られ、①認知症;近年は身体全体の病気としてとらえライフバランスを整えることで進行を予防しようという試みを、また、サポート医として認知症初期に集中して家族の訴えがあった場合など包括的に行い自立生活を目指し②うつ病;増え続けるうつ病においても同様の発想が普及し、その対応の重要さが取り上げられ新型うつ病と言われるような実存的空虚感で悩む方へのカウンセリング、③その他の疾患;人口20人に一人の統合失調症の診療場面でもカウンセリングを通じ実践に取り組んでいます。人事面では、数年間医師の異動はありません。他方総合病院のリエゾン科としての役割を持ち入院患者の相談も受けています、外来は月曜から金曜まで、以前待ち時間が6時間超えという状況になったことを踏まえ、2016年3月より完全予約制に移行し、待ち時間の短縮を目指しての診療を行っております。

認知症専門医療機関としての取り組み

認知症の早期発見、早期に集中して介入することを目的に、2006年に開発した診断法(問診、脳画像検査脳MRI(VSRAD advance含む)検査、脳SPECT(e-ZIS含む)検査、MIBG検査、ダットスキャン検査、MMSE他の心理検査、必要に応じて、脳波検査、頸動脈エコー、総合的、早期発見に結び付ける試みを行っています。検査終了後家族を含めて相談、家族の協力をいただきながら、その後の進行予防、ADL低下の予防を目指しております。

一般診療

人数的にはうつ病の相談が一番多くあります。当院でも、初診の増加以上に遷延例の増加傾向があります。長い治療経過をたどる統合失調症(認知機能の障害、遂行機能障害に対して認知行動療法、支持を主としたカウンセリング、非定型薬を主とした投薬を行い、社会復帰を目指しています。すべての方においての初診では既往のある方は出来るだけ診療情報提供書のご持参をいただき、画像診断他の検査が必要な方は、可能な限り、午前中に受診いただき、初診の日に出来ることを行い、今後の検討が出来るようにしています。

がん相談支援センタ、緩和ケアチーム

2016年12月のがん対策基本法の改正がありました。がんになっても就労継続の可能性、希少がんの情報が少ない等の問題相談の為、当院では平成21年6月から活動を続けています。どこに何を相談してよいか分からない方のサポートを行っています。

種々鑑定(精神)業務

認知症後見人制度を利用した鑑定が増えています。裁判所からの依頼がある都度、精神保健指定医師による鑑定を行っています。

認知症ケアチームの活動について

平成28年度の診療報酬改定で、身体疾患のために入院した認知症高齢者に対する対応力とケアの質の向上を図る目的で「認知症ケア加算」が新設されました。

当院でも、入院患者の40%以上が65歳以上となっており、入院患者への認知症ケアの必要性を感じ、10月より「認知症ケアチーム」を設置いたしました。精神科医師、認知症看護認定看護師、MSWがチームメンバー、薬剤師、理学療法士、管理栄養士が準チームメンバーとなって、マニュアルを作成し、週1回以上の病棟ラウンドとカンファレンスを行っています。認知症症状が原因で治療や検査に影響がでないように、認知症ケアチームが介入いたします。入院中も安心して治療が受けられるように環境を整え、患者さんの生活の質が低下することなくもとの生活に戻れるように、ご家族も含めた統合的なサポートを心がけております。

また、今後は認知症に関しての知識やコミュニケーション方法などについて勉強会を開き、スタッフ一人一人の認知症ケアに対する知識や実践力の定着・向上に努めています。

もの忘れ検査項目別件数

研究活動について

企画研修会(企画責任者)

  1. 厚生労働省指針準拠:第7回NTT東日本札幌病院緩和ケア研修会、2016年10月17日、18日、当院会議室