第1回 大規模災害と通信ネットワーク

夜勤のスタッフが席についたばかりだった。午後5時56分。東京大手町にあるNTT東日本ネットワークオペレーションセンタでも震度3の揺れを感じた。

センタ室の正面に、全国の通信量（トラヒック）を監視するシステムの大型表示画面がある。電話の集中を表す赤色に画面が染まり、異常アラームが鳴り出した。新潟県に通じる通信網のすべてで電話が集中したのだ。

午後6時、全国から新潟県への電話は平常時の約50倍に急増した。システムのトラヒック表示画面は、まるで新潟県に真っ赤な放水が集中しているかのようになった。
「非常事態だ、規制をかけろ」

トラヒックを監視するネットワーク管制官が叫ぶ。管制官の指示に基づき、センタはただちに「025」で始まる新潟県全域への通信規制を開始した。同時に、気象庁とつながる直通のファクスが、「新潟県中越地方でM6.8の地震発生」の速報を流し出していた。

センタは、NTTの通信網のトラヒックを一元的に監視・管理している。大災害が発生すると被災地域には安否を確かめる電話が集中し、一時的に通信設備の処理能力を超えて電話がかかりにくくなる「輻輳（ふくそう）」と呼ばれる現象が起きる。輻輳を放置すると、電話がつながりにくいため再ダイヤルが増加し輻輳がさらに助長される。そのため、最悪の場合交換機がパンクしてしまうことにつながりかねない。それを未然に回避するために、被災地の市外局番への接続量を通信設備の容量に見合うように制御するのが通信規制だ。

ネットワークオペレーションセンタの只野穣・第1運営企画担当主査は、「災害時における通信の制御は一般の電話を行い、消防や警察、公共機関などの災害時優先電話の通信を確保します。その後、水道の蛇口を少しずつ緩めるようにして制御を解除していきますが、テレビでニュースが放映されるとまた安否電話が増える傾向があり、管制官はあらゆる情報源に注目していなければなりません」と通信の制御の難しさを語る。

センタが緊張に包まれた頃、埼玉県さいたま市にあるNTT-ME埼玉浦和ネットワークオペレーションセンタも状況の把握に全力を挙げていた。NTT-MEのオペレーションセンタは、1都3県以外の北関東から北海道までのエリアを対象に、通信網そのものや中継局、加入者宅と直接つながる交換局などの通信設備の状況を監視・制御している。

地震発生直後、通信網の切断や交換機能の途絶を自動的に知らせる各種の監視・制御システムのアラームが鳴り響いた。

異常箇所を自動的に知らせるコンピュータの画面には、次から次へと異常箇所と異常内容を伝える文字が現れ、スクロールされていく。センタでは、午後6時1分に、「ただ今、おかけになった地域への電話がかかりにくくなっています」というメッセージを作動させた。同時に、浦和のセンタではNTTグループの各支店や公共機関に異常を伝えるファクスや部内用電子メールで情報を送信した。

井上眞次センタ所長は、「まずすべての情報を収集します。その後、どのエリアで通信網が途絶えたのか、そして、その途絶によって、どこともつながっていない中継局はどこなのかを特定する作業が始まります。新潟県中越地震の場合、午後8時50分には大まかな被災状況をつかめました。」と語る。

新潟県中越地震では、土砂崩れや地盤の隆起などによって県内外をつなぐ6カ所の通信網が裂断された。このため、越路町、小国町、山古志村の交換局が、どの通信網ともつながっていない"孤立状態"となり、約4500回線が使えなくなった。また川口町の交換局は、二重化されている通信網の1本が裂断されたが、もう1本に迂回させることで孤立を免れた。