【参考資料３−２】
２０００年度環境会計結果の詳細

１．環境保全対策に伴うコスト
環境保全対策に伴うコスト
　※ なお、これ以外に研究開発コストとして、ＮＴＴ＜持株会社＞への研究負担金として、約４２億円拠出している。


２．環境保全活動に伴う経済効果
２．環境保全活動に伴う経済効果


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