社会貢献活動

テレコミュニケーションガイド
聴覚障害について

聴覚障害にも、障害を受けた時期や障害を受けた器官などによって、さまざまなケースがあることを理解しましょう。

障害を受けた時期による違い

イラスト：聴覚障害児教育のイラストイメージ

補聴器をつけても聴き取りが困難である場合は、教育によって言葉や文章を学びます（現在は0才から聴覚障害児教育が受けられます）。聴覚に頼らない学習は非常に難しく、特に複雑な表現などの理解や明瞭な発音が困難なこともありますが、適切な教育により、ほとんどの場合は日常的な読み書きは行なえるようになります。

イラスト：後天的聴覚障害のイラストイメージ

7～8才以降から成人後に、病気や事故により聴力を失った方は、聴こえる状態を経験していることから、明瞭な発音や言葉の理解にも比較的問題ない場合が多いようです。しかし、乳幼児期に失聴した場合は、明瞭な発音や正しい文章表現が難しいことがあります。

イラスト：老人性聴覚障害のイラストイメージ

老齢になって聴力が衰えたことで会話が聴き取りにくく、いわゆる耳の遠い状態になることがあります。

イラスト：伝音難聴のイラストイメージ ※音が小さく聴こえます。

鼓膜や耳小骨など、外耳から中耳の間に欠損や異常がある場合に起こります。医学的治療で症状が改善される場合もあり、音を大きくすると聴き取りやすくなるため補聴器が効果的です。

イラスト：感音難聴のイラストイメージ ※音がゆがんで聴こえたり、高音だけが聴き取りにくい
全く聴こえないなどの場合があります。

内耳から中枢にかけて障害がある場合に起こります。神経系に異常のある場合が多く、医学的な治療での改善が難しいものがほとんどですが、障害の程度によっては静かな場所でゆっくりと話せば、補聴器を利用しての会話もできます。障害が重い場合は、手話、読話、筆談などの視覚的なコミュニケーション方法が必要です。

伝音性、感音性の両方の障害をあわせ持つ場合です。

イラスト：聴こえの仕組みのイラストイメージ

聴覚障害は、30～40dB（デシベル：音の大きさの単位）を超えるとやや聴こえにくい難聴となり、両耳が70dB以上になると、厚生労働省の定めた程度等級の6級～2級に認定されます。また、語音明瞭度検査により4級に認定される場合もあります。

聴覚障害の程度等級表の画像

厚生労働省が定めた「聴覚障害者程度等級」は、原則として聴力レベルの程度によって決まるため、同じ等級でも失聴時期の違いなどにより、生活上のハンディキャップは変わってきます。