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教育の情報化に対するNTT東日本の取り組み

教育の情報化が進むなか、学校だけでなく、地域全体で子どもを見守る機運が高まっています。今回の「学校を変革する地域教育ネットワークセミナー」(主催:一般社団法人日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)では、「地域の力を生かした学校現場でのICT利活用に向けて」と題し、第一線で教育情報化の推進に携わっておられる方々による講演やパネルディスカッションが行われました。NTT東日本は同セミナーの協賛企業として参画し、教育現場のICT化と利活用の促進に向け貢献しています。

総務省「フューチャースクール推進事業」(平成22〜25年度)と連携した、文部科学省「学びのイノベーション事業」(平成23〜25年度)も昨年度で終了し、ICT利活用に関する多くの成果や課題が明らかになりました。文部科学省の豊嶋基暢氏には、昨年度までの事業の成果や課題と平成27年度以降の教育の情報化に向けた展望についてお話しいただきました。

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多くの現場を視察され、教育の情報化をリードする白鴎大学の赤堀侃司氏に、教育の情報化の現状と今後の展望をお話しいただきました。教育の情報化になぜ今取り組む必要があるのかといった問いに改めてご回答いただくとともに、21世紀型スキルとICT活用の関わりやICTの活用が進んでいる諸外国の状況など、幅広い見地からご提言をいただきました。

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総務省「フューチャースクール推進事業」は平成25年度で全ての事業が終了しました。実証研究の最終まとめとして平成26年4月に発行された「ガイドライン2014」にはICT利活用に役立つ多くのノウハウが記載されています。総務省の岸本哲哉氏には、このガイドラインの概要と、平成27年度の教育の情報化に向けた取り組みについてお話しいただきました。

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パネルディスカッション

パネリストからは、時代を先取りした教育プログラムや地域との連携で地方に新たな息吹をもたらす大学の取り組み、先進の教育改革で広く全国に知られる自治体の教育情報化の取り組み、NTTグループと共同で取り組んだ「“教育スクウェア×ICT”フィールドトライアル」を通じて得られた知見の紹介など、地域の力を生かした初中等教育の情報化推進の参考となる3事例をご報告いただきました。それらを踏まえたディスカッションでは、コーディネーターの東北学院大学大学院 准教授 稲垣 忠 氏が会場に意見を募るなど、会場が一体となった討議が展開されました。

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※文中記載の会社名および製品・サービス名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

※文中記載の法人・団体名・組織名・所属・肩書きなどは、全て2015年2月取材時点でのものです。