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帝京科学大学様

【基幹サーバーをデータセンターに移行してBCP対策を強化
基幹サーバーの仮想化による一元管理を実現、キャンパス間ネットワークの高速化や学生サービスを向上

帝京科学大学様

本学の要望に合致する、最適なタイミングの提案に今後も期待

  • 帝京科学大学
  • 情報処理センター センター長 小林 和生 氏
  • 情報処理センター 副センター長 岡部 琢也 氏
帝京科学大学の概要
帝京科学大学の概要

生命環境学部・医療科学部・教育人間科学部(2017年4月こども学部から名称変更予定)の3学部体制のもと、「いのちを学ぶキャンパス」として、人や動物、植物の生命に向き合いながら学び、社会に広く貢献する動物看護や児童教育のエキスパートを多数輩出している。なお、東京・千住キャンパスはかつて「おばけ煙突」の名称で親しまれた4本の巨大煙突がそびえる火力発電所が建てられていた場所であり、隅田川に隣接した精悍な校舎は、地域を見守り、ランドマークとしての役割を果たしている。
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大学教育におけるICT環境の課題をお聞かせください。

岡部氏

情報処理センター 副センター長 岡部 琢也 氏

岡部 琢也 氏

本学は開学当初からネットワーク志向のICT環境を整備しており、2010年に東京・千住と山梨市にキャンパスを新設した際も、各拠点をネットワークでつないで基幹システムは開学の地である上野原キャンパスに集約するという、システム運用の効率化や信頼確保などに配慮したICT環境を整備しました。そうした折に発生したのが2011年の東日本大震災であり、上野原キャンパスが計画停電の影響を直に受け、大学運営に支障をきたす事態を招いたことから、BCP対策を強化するべく、システムの冗長化やホスティングサービスの導入を検討するに至りました。既存システムの更改に関しては、学生数の増加に伴う基幹サーバーのレスポンスの低下、ネットワークの帯域不足、更には千住キャンパス内のFTTDを担うメディアコンバータの老朽化など、改善すべき課題が浮上していました。

NTT東日本の提案に対する評価をお聞かせください。

小林氏

情報処理センター センター長 小林 和生 氏

小林 和生 氏

サーバー類をすべてNTT東日本のデータセンターに預けた上で、全学をSINET5を用いてVPN接続し、ネットワーク経由でシステムを利用するという提案は、BCP対策の強化やネットワークの高速化をめざす私たちの要望に合致するものでした。SINET5に直結するNTT東日本のデータセンターを活用できることは大きなメリットであり、導入を直ちに決めてICT環境の刷新をめざしました。

ICT環境を刷新する上で懸念はありましたか。

岡部氏

遠く離れた3つのキャンパスのネットワークが対象の大規模な更改作業であり、一部を除き、上野原キャンパスの構築・運用はNTT東日本とは異なるベンダが担当していたことから、限られた構築期間での移行作業に不安もありました。しかし、同時期に重なった千住キャンパスの7号館のICT環境整備と合わせて2年計画で移行作業を進める方針とし、大学、NTT東日本、他ベンダの3者間で緊密に連携して構築作業に取り組んだことで、大規模案件にも関わらず、ICT環境の更改はスムーズに完了しました。

現時点での導入成果をお聞かせください。

小林氏

信頼性の高いNTT東日本のデータセンターにサーバー群を移行できたことで、大きな安全・安心につながるとともに、システム運用管理も軽減できました。また、学務システムにアクセスする際など体感速度も大きく改善され、将来に向けた拡張性も確保されるなど、ネットワーク全体の品質が大きく向上したと認識しています。Microsoft Office365によるクラウドメールの導入やWeb経由で学外からでも履修登録が可能となるなど利便性も増し、学生サービスの向上も図れました。

NTT東日本の対応はいかがでしたか。

岡部氏

2010年に千住キャンパスを開設するにあたり、当初からICT環境の構築に関わっていたのがNTT東日本であり、開学当初からアクセス回線の帯域不足などの課題を抱えていた本学に対し、信頼性の高いWAN回線を提供してくれました。これがSINET5の移行時期とも重なり、実にタイムリーかつ運命的な出会いと言えるものでした。今回の更改に際しても、さまざまな事態を想定して複数の作業プランを事前に用意するなど、周到な準備で移行作業に臨んだことで、トラブル発生を未然に防いでスムーズな移行が実現。NTT東日本の総合力が発揮されたことに加えて、本学担当のSE・営業諸氏と本学情報処理センター間のコミュニケーションの良さも大規模な移行を完遂できた要因と確信しています。

今後の展開や展望をお聞かせください。

小林氏

例えば、実習で重い教科書を何冊も抱える学生の負担を減らせるような教科書のデジタル化や、タブレット端末を活用したアクティブ・ラーニングの実践など、今回整備した情報基盤を積極的に活用して、地域や社会に広く貢献する人材育成に励みたいと考えています。NTT東日本にはビジネスパートナーとして、今後も良好な関係のもと、トータルなサポートや先進ソリューションの提案に期待しています。

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて2017年1月時点(インタビュー時)のものです。

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