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健康科学大学様

SINET接続を含めた大学ICT環境をトータルコーディネート!
さらにNTT東日本データセンターにシステムアウトソーシングし、BCP対策およびTCO(運用稼働費含めたトータルコスト)の削減を実現!

健康科学大学様

トータルに任せて、将来性のあるICT環境に刷新できました。

  • 学校法人 富士修紅学院
     常務理事 財務担当理事 法人事務局長 金森正男 氏
     健康科学大学 看護事務部 事務長 望月立弥 氏
健康科学大学の概要
健康科学大学の概要

理学療法・作業療法・福祉心理・看護の専門職教育を行う山梨県唯一の医療系私立大学として、2003年に開学した。誠実な心を持った「豊かな人間力」と、実学重視の教育で養う「専門的な知識・技術力」習得を建学の精神に掲げ、医療福祉のエキスパートを多数輩出している。県内にリハビリテーションクリニックと産前産後ケアセンターの運営も手がけており、「地域とともに成長する大学」を実践している。なお、経営母体である学校法人富士修紅学院は、2017年4月に学校法人健康科学大学へと改称される予定。
http://www.kenkoudai.ac.jp/新規ウィンドウで開く

大学教育におけるICTの役割をお聞かせください。

金森氏

常務理事 財務担当理事 法人事務局長 金森正男 氏

金森正男 氏

富士山を間近に臨む河口湖キャンパスは、まさに「世界遺産の中にある大学」であり、豊かな自然に囲まれた絶好のロケーションのもと、医療福祉のエキスパートを多数輩出しています。そしてこの度、山梨県都留市に看護学科を設置するとともに、県内初となる「産前産後ケアセンター」を同笛吹市に開設することとなりました。そうした複数拠点を効率的に運営し、学生サービスの向上や拠点間の情報共有のためにもICTの活用は不可欠でした。

新学部開設に伴うICTに関する課題をお聞かせください。

望月氏

健康科学大学 看護事務部 事務長 望月立弥 氏

望月立弥 氏

学内で稼働するさまざまなシステムやネットワークは、これまで個別に調達することでコスト抑制に努めてきました。しかし、システムごとの管理が必要となり、例えばトラブル発生時にどこに問い合わせたらよいかわからず、データ連携にも手間を要するなどさまざまな不都合が生じていました。その上、拠点数が増えるということで、さらなる煩雑化を招かないためにも、システム環境の一元化を図り、学内システムの全体像を把握できるようにしたいと考えました。

現状での導入成果をお聞かせください。

望月氏

NTT東日本のデータセンターにサーバー類を預けたことで運用管理が不要となりました。データ保全の信頼性が向上した環境のもと、学務システムのデータ連携も進められています。大学の職員からもサーバーの運用管理から解放され、本来業務に専念できるとの評価を得ています。また問い合わせ窓口も一元化できたことで、万一のトラブル発生時も迅速な対応が期待でき、安心・安全につながっています。一方の学生にとってもスマートフォンやタブレット端末で履修登録できるようになり、「Office365」を用いてWebメールやWord、Excelなども手軽に利用できるなど、学生サービスの向上も実現しています。そしてまた、「ひかり電話オフィスA(エース)」による拠点間の通話無料化など、総合的にコスト低減が図られていることに満足しています。

今後の展開や展望をお聞かせください。

金森氏

私たち学校法人 富士修紅学院は「学校法人 健康科学大学」と改称され、今後は本大学を中心に、系列校である岩手県の修紅短期大学や一関修紅高等学校との連携を深め、実技講習の映像配信や遠隔講義の実施、学生の交流も活発化したいと考えています。また、これからの医療福祉の現場では英語でやりとりできるグローバル人材も必須であり、本学でも重点的に取り組んでいますが、ICT活用で英会話を手軽に学べる環境整備も必要です。重くて持ち運びも大変な教材の電子化なども推進したいですね。また、医療福祉の人材育成を通じて今後も引き続き、地域の要望に応えていく一方で、大学の名称にもある通り、生命"科学"の探究など、研究機関としての大学の責務を果たしたいと考えています。そうした観点からも、学術情報ネットワーク(SINET)との接続環境の整備は大きな意義のあることであり、NTT東日本には今後も私たちの活動を支援する先進ソリューションの提案やサポートに期待しています。

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • Microsoft、Office365、Word、Excelは、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて2016年10月時点(インタビュー時)のものです。

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