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諏訪赤十字病院様

災害発生時における職員への連絡手段と安否確認プロセスを確立したことで、初期救急医療体制を強化

諏訪赤十字病院様

「神城断層地震」が起こった際、このサービスが
本当に威力を発揮できるのだということを実感しました。

  • 諏訪赤十字病院 事務部 総務人事課
  • 課長 原 雅功氏
  • 主事 西澤 祥氏
諏訪赤十字病院の概要
諏訪赤十字病院の概要

諏訪地域21万人医療圏の地域医療支援病院として、医療・保健・福祉介護の提供を行っている。「患者中心の医療」「地域に根ざし、信頼される病院」などを基本理念に掲げている。

2006年、厚生労働省より救命救急センター、地域がん診療連携拠点病院に指定され、2009年には長野県より地域周産期母子医療センターの認定を受けている。

  • 診療科・・・内科、精神科、神経内科、呼吸器科、消化器科、循環器科など、全29科
  • 病床・・・455床(一般425床・精神30床)
  • 職員数:1,050名 (医師115名、看護師540名、事務職145名、医療技術職100名、ほか) 2016年2月1日現在
http://www.suwa.jrc.or.jp/新規ウィンドウで開く

災害拠点病院として、これまでどのような体制強化を進めてきたのでしょうか?

原氏

原 雅功氏

原 雅功氏

1997年に県より「災害拠点病院」の指定を受けて以来、約20年にわたって体制強化を図ってきました。たとえば、大規模災害や事故などの現場で機動的に活動できる専門的な訓練を受けた「DMAT」という医療チームを年間15名程度育成するなど、災害急性期に出動できる体制整備を進めています。近年では、最新の医療機器を備えた「ディザスターレスキュー」という特殊医療救護車両を新たに導入しています。大規模災害時の被災地における現地救護活動の拠点として、いわば“動く診療所”という位置づけで活用していく計画です。

安否確認サービスの導入を検討した理由をお聞かせください。

原氏

2013年8月の「諏訪湖祭湖上花火大会」がきっかけでした。およそ50万人の見物客が集まった諏訪湖畔の会場で、ゲリラ豪雨が発生しました。周囲には避難する場所がなく、周辺の交通もマヒしてしまい、パニックが起きてしまったのです。当院には「雨から逃れたいから院内に入れてほしい」という人、低体温症をおこして「診察してほしい」とおっしゃる人が大勢来院され、騒然とした状態になりました。非番職員に連絡して緊急登院の招集をかけ、増員によって対応したかったのですが、携帯電話網はひっ迫しており、つながりにくい状況でした。院内で対応に追われる職員には、非番職員に電子メールを送信する余裕もありませんでした。

この時の経験によって、病院幹部は「もっと危機管理をしっかりと考え、対策を施さなければならない」という強い思いを持つようになりました。われわれ総務人事課としても、非常時の連絡手段と安否確認の体制をグレードアップしなければと考えていた時、NTT東日本から「Biz ひかりクラウド 安否確認サービス」を提案いただいたのです。

本サービスの選定理由をお聞かせください。

西澤氏

西澤 祥氏

西澤 祥氏

登院で従来から利用していたメーリングリストサービスにはない自動配信の機能があることと、双方向のコミュニケーションが図れる点を評価しました。たとえば病院幹部が自宅にいる際、テレビなどで災害の報道を知るような状況でも、このサービスを使えば、その場で安否確認や招集などの指示を遠隔操作で行えます。操作のしやすさも、重要なポイントでした。デモを実施していただいた際、画面を見ただけで操作のイメージがつかめました。

現時点での導入効果をお聞かせください。

西澤氏

運用を開始して2か月後に「神城断層地震」が発生しています。地震発生時刻は22時8分でしたが、ただちに病院幹部全員が院内に結集し、発災から40分足らずで対策会議を立ち上げています。午前0時にはDMATが出動し、1時すぎには震源地の白馬村において救護活動を開始することができました。もし、この安否確認サービスを導入していなければ、対策会議の立ち上げもDMATの初動も、相当な遅れが出ていたと思われます。

本サービスを活用した今後の展開をお聞かせください。

西澤氏

東日本大震災発生時、地域の医療機関が連携して取り組んだ救護活動などを踏まえて、当院では2015年以降の災害シミュレーションを、南信エリアの5つの医療機関と合同で実施しています。大規模災害時の医療連携は、今後一層重要なポイントとなります。たとえば、登院していない職員のうち何名かは、近隣の医療機関に赴いて医療活動をしている状況が想定されます。その際に“今、自分はどこにいて何をしているのか”が職員から登録されてくることで、我々も安心できるようになるはずです。

また、このサービスは、広がりのあるコミュニケーションツールだと評価しています。1,050人の職員全員にアンケートを実施する機会がたびたびあるのですが、院内ではどうしても業務が優先され、回収にかなりの日数がかかっていたのです。しかし、このサービスに備わっている携帯端末を介したWebアンケートなら、院内ではない場所からでも気軽に回答できるので、スムーズな回収が可能になると期待しています。

緊急時の招集、災害時の安否確認という、同様の課題を抱えている医療機関にアドバイスできることは?

原氏

災害が発生した際に、このサービスは本当に威力を発揮できるのだということを、われわれは実感しています。災害が、起きてからでは遅いわけですから、各医療機関が進めておられるBCP対策の中で、職員の安否確認という体制づくりも、しっかりと準備されてはいかがでしょうか。

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて2016年3月時点のものです。

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