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新潟大学様

学内IT環境と、ITによる研究支援を双方強化するシステム更改

新潟大学様

教育と研究を支援するIT環境が整ったと感じています。
今後の課題は導入した環境・設備の積極利用です。

新潟大学 大学案内
新潟大学

新潟大学は、9学部、5大学院研究科、2専門職大学院、脳研究所、医歯学総合病院等で構成される大規模総合大学です。佐渡島が浮かぶ日本海と、信濃川が流れる越後平野に囲まれた五十嵐・旭町両キャンパスは雄大な自然環境に囲まれ、12,900人の学生が学び、約2,400人の教職員が勤務しています。
昭和24(1949)年に発足した新制大学ですが、その歴史は約130年前の官立新潟師範学校にまでさかのぼります。以来、多くの卒業生を輩出してきました。
近年の教育・研究の面における特長としては、研究活動を学生教育と融合させ、未来を見据えた基礎的研究・応用的研究を行っている点が挙げられ、その成果は国内外に向けて発表されています。また、大学の教育研究を高度に発展させるために、大学院における教育研究活動を重要視しており、教育研究の比重を大学院に移す方向で学内の改革を進めています。
一方で、新潟大学では学生教育を重視した国際交流においても多くの成果をあげています。現在も交流協定に基づいた交換学生を含め、世界各国から350名を超える学生・研究者が留学しています。東北アジア地域に面しているという新潟の地理的条件を有効に生かし、特色ある学術交流を行っています。

今回のシステム更改で最も注力されたポイントは?

国立大学法人新潟大学 総合情報処理センター 准教授 三河 賢治 氏

国立大学法人新潟大学
総合情報処理センター
准教授
三河 賢治 氏

今回のシステム更改では、セキュリティーとライセンス管理に優れるネットワークブート式のシンクライアントや、学内主要区域に広がる無線LAN環境の導入が注目されます。確かにIT環境の整備や教育の面で両者の導入に対する期待値は高いのですが、総合情報処理センターの運営にも関わる私自身としては、各部局に分散配置されていたサーバーをセンターで一括管理できるようにすることに注力しました。

旧システムでは各部局ごとにメールサーバーやWebサーバーが設置され、それぞれの部局内で担当の先生方が運用管理をしていたのです。それではバックアップや再起動などに時間を割くことが多く、先生方の本来の職務である研究・教育業務に負担をかけていました。大学の組織は柔軟に変化・発展するものです。新システムでは、組織改変の際に新たにサーバーを設置する無駄がなくなり、設定変更の作業もサーバーの一括管理化で容易になりました。

システムの機能面や性能面を向上させるだけではなく、運用面の改善を伴ってこそ全体のパフォーマンスが上がり、更改効果が現れてくるものだと思います。(三河)

NTT東日本の対応についてどんな感想をお持ちですか。

今回の案件である新潟大学総合情報処理センターのシステム更新は、全学に波及する大規模なプロジェクトであり、それだけに多方面にわたって様々な要求や依頼を提示しました。私たちもユーザー側の希望として、あれもしたい、これもしたい…と、仕様にも数々の要望を盛り込んでいます。その一つ一つに、NTT東日本の担当の方々は真摯に受け取ってもらえました。実際に多くの要求を受け入れていただいていますし、親切さと丁寧さを感じる対応に、信頼感が増していきました。また、キャンパスは2拠点に分かれている上に広大。加えて建物自体も古い。各種の設定自体が大変だっただろうと推察します。

2007年1月の更改以降の対応にも満足しています。検収後にも幾つかの障害が発生していますが、私自身はカットオーバー直後からシステムを完璧に稼働させることは難しいものだと考えています。重要なのは、早期に対処するサポート力です。この点においてNTT東日本の対応には満足しています。何より技術担当者のスキル、特にネットワークに関するものが素晴らしく、技術水準の高さを感じました。(三河)

今後の課題に関してはどのようにお考えですか。

教育システムをネットワークブートにしたり、無線LANではユーザー認証を強化したりするなど、セキュリティーに関して個々のソリューションでは最新の水準にアップデートしています。一方で、ネットワーク全体のセキュリティー対策については、ネットワーク更改を次に控えて積み残した点が幾つかあります。

また、運用コストの観点では、消費電力を下げなければならないと考えています。早急に運用コスト面の検討を依頼したいと考えています。

他に課題があるとすれば、利用側のリテラシーや稼働率の向上ですね。せっかく大学システムとして本学に合わせた望ましいものを導入したのですから、研究と教育に存分に使ってもらいたいと考えています。(三河)

(2008年2月現在)

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて取材時点のものです。

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