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日本大学大学院総合社会情報研究科様

国内外にわたるn対nのコミュニケーションを実現するインターネット通信教育システム

日本大学大学院総合社会情報研究科様

密度の高いコミュニケーションにより、
通常の大学院と変わらないリアルなゼミ運営をしています。

日本大学大学院総合社会情報研究科 大学案内
日本大学大学院総合社会情報研究科

日本大学大学院総合社会情報研究科は、日本大学が1999年4月に他に先駆けて設置した、日本初の通信制大学院です。
最大の特徴は、最先端のIT環境による教育システムを準備し、マルチメディア、電子メール、ホームページ、インターネット等を駆使した、新しいスタイルの通信(遠隔)教育を実施していることです。
近年の情報革命の急激な進行は、通信制の教育にとって、新たなニーズを呼びおこす大きな機会を提供します。こうした状況を捉えた1997年12月の文部省の大学審議会による答申と、これを受けた1998年3月の大学設置基準の改正により、同研究科がスタートする運びとなりました。2003年4月には、さらに高度な研究を熱望する社会人に研究の機会と場を提供するために博士後期課程を開設しています。
博士前期課程168名、博士後期課程41名(平成19年9月1日現在)による同研究科は、国際情報、文化情報、人間科学の3専攻・分野を設定。社会人に対して高度な専門知識の提供と再教育を行うことを目的とし、学生がそれぞれの分野について専門を深めるとともに、多角的な視野と価値観を養うため、幅広い科目が選択可能なように配慮されています。

今回のシステム構築で最も注力されたポイントは?

日本大学大学院 総合社会情報研究科 教授 博士(心理学) 眞邉 一近 氏

日本大学大学院
総合社会情報研究科
教授
博士(心理学)
眞邉 一近 氏

インターネットが持つ音声や画像/映像データをやりとりできる特性を、存分に活かした通信制授業システムの構築です。従来の紙ベースの通信教育では、課題を出してレポートを郵送で集め、添削して郵送で返すといった順序で行っていましたが、このサイクルに1ヶ月程度かかることから非常に効率の悪い教育手法でした。また、通信教育は学友の存在が確認しにくい孤独な勉学で、仲間の存在による相乗効果も期待できなかったのですが、インターネット授業によってブレイクスルーさせることを強く意識しています。実際に夏冬に2回のスクーリングを、全国から学生を集めて開催していますが、それまでバーチャルゼミで何度も会話している学生同士は初めて会った気がしないらしく、すぐに活発な討議や内容の濃い意見交換を始めますよ。(眞邉)

システム管理者のひとりとしては、やはりNUCCSの安定稼働です。システム上のトラブルや通信障害があっては授業そのものが成り立ちません。インターネット授業が“できる”のではなく、“常時使える”ことが大前提の、高いハードルでした。そうした観点からセキュリティーに関しても力を入れました。スパム対策やコンピューターウイルスメール対策を図り、貸与PCと学内DBとはSSL-VPNで相互アクセスさせています。(荒関)

NTT東日本の対応についてどんな感想をお持ちですか

日本大学大学院 総合社会情報研究科 准教授 理学博士 荒関 仁志氏

日本大学大学院
総合社会情報研究科
准教授
理学博士
荒関 仁志氏

信頼できるスキルの高いエンジニアを数多く投入いただいたと感じています。営業担当者だけではなく、技術担当者も度々足を運んでくれて、日々の対応にも誠実さがあります。それに、常にこちらから依頼案件を出しているのではなく、NTTの担当者側からの提案も多く、通信制大学院の成功に向けて共に歩んでいるという感覚を持っています。いったん調査依頼を出せば、詳しく的確にリサーチしてもらえるなど頼りになるパートナーですね。また、SMTPやApacheといったオープンソースを活用しつつ、セキュリティー対策・ネットワーク運用を的確かつ効率的に対応してくれるNTTの技術力の高さを感じます。(荒関)

私の専攻は学習心理学なのですが、この専門的見地から言っても、教育にはコミュニケーションの内容の濃さが重要です。学生の表情を見て対応する。学生の方から口を開く、加えて即時性…NUCCSにはこうした教育の必要要件を満たす機能が揃っていますが、音声や画像の品質が悪ければ教育効果も上がりません。こうした品質面でNTT東日本の技術スタッフが大きく貢献してくれていることを実感しています。(眞邉)

今後の課題に関してはどのようにお考えですか

高度な研究を伴う大学院の授業は科目の講義よりもゼミが中心です。そこでは、いかに教員が学生に豊かな情報を発信するかが問われます。現在のNUCCSは、我々が目指す完成形だとは思っていません。よりいっそうコミュニケーションを促進させる試みや仕組みづくりに挑みたいと考えています。たとえばゼミごとのブログ運営などを検討している段階です。もっと先には、3D技術などを駆使したバーチャルな研究室をネットワーク上に立ち上げてみたいですね。(眞邉)

(2008年2月現在)

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて取材時点のものです。

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