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中外製薬株式会社様

MR支援映像ネットワークのひかり化で、「安全性情報」のタイムリーな情報共有を実現

中外製薬株式会社様

選定ソリューション

概要

中外製薬株式会社様

正確で的確・タイムリーな情報提供の重要性と映像ニーズの高まり。
中外製薬株式会社様では、製薬企業として、正確で的確、且つタイムリーな薬剤情報を医療従事者の皆様に提要することを目的に、これまでもITを利用して、全国の支店、営業所のMRに対し研修や会議により正確な情報伝達の実施を展開していました。
また、ドクターを招待して行なう乳がんテレビ講座等では、衛星放送システムを活用していました。
そんな中、領域専門MR体制が強化され、研修対象MRが増加したことにより、情報化ニーズが高まったことから、更に専門的且つ、正確な情報を広域にわたりリアルタイムに伝達する必要性が出てきました。

お客さまニーズ

システム化のポイントは画質、簡便、速度、サポート体制の4つ。
取扱製品の中の抗がん剤は副作用など人命に係る緊急的な情報が多く、正確な情報をあらかじめ医療従事者に伝えておく必要があります。中外製薬株式会社様ではこうした「安全性情報」をすべての拠点のMRひとりひとりに迅速に、ダイレクトに、正確に伝達するために、一斉同報と双方向コミュニケーションが可能な仕組みを検討されていました。
この他にも、市場導入を控えた製品や適応拡大製品の膨大な情報のタイムリーな共有。更にドクターを招待して開催する乳がんテレビ講座等のイベントへのニーズの高まりから、新たな仕組み作りへの対応が求められました。
これらのことから、全国規模での迅速かつ正確な情報流通という製薬企業の生命線の強化として、テレビ会議システムを検討。ポイントは、画質のクオリティと操作の簡便性、そして情報処理速度、全国レベルでの迅速なシステムサポート体制等、運用面での効率化でした。

提供ソリューション

ひかり化による映像ソリューションにより、課題を解決。
今後の拠点拡大も考慮し、センターを中心に各拠点とはひかりで結ぶテレビ会議システムを導入。Bフレッツ(インターネット接続サービス)を用いたネットワークのひかり化で、低価格ながら高品質、且つスムーズな動作を実現できるテレビ会議へ進化。多数の拠点間の同時会議が開催可能であることはもちろん、各拠点のお客さまも簡単な設定で会議に参加できるようになりました。また、システムの中心となるMCU(多地点接続装置)はNTT東日本の提案したASPサービスを利用することで、高セキュリティーでのシステム保守・運用を図るとともに、全国規模での安心できるサポートや一元管理を可能にし、これまでの自前の設備保有で生じていたシステム維持や運用に関わる見えないコストの削減も図ることができました。ひかり化による映像ソリューション導入でさらなる「生命線の強化」を実現したのです。

映像ネットワークイメージ図

導入効果

「安全性情報」の一斉連絡の迅速化を実現。研修の時間と稼働と費用を削減。
映像ネットワークのひかり化で、全国のMR全員にタイムリーに、迅速に、しかも正確な「安全性情報」を詳細に伝えることが可能になりました。また、MRへの研修は、以前は各支店の学術担当者を一旦本社に集めて研修を行い、その後でその担当者が各地域の出張所を回っていたため終了まで最大3カ月もの時間を要していました。今では、毎月何回でもリアルタイムな研修を開催することが可能になり、更に費用と稼働も同時に削減できました。

今後の展望

クオリティの高い映像コミュニケーションを全社的に展開。
ひとつの疾病領域のニーズから始まった映像コミュニケーションはいま、会社全体での効率化として活用が始まっています。本社からの情報配信だけでなく、支店からの情報を全社で共有するケースも増えており、研究部門や人材開発部門などでも活用が始まっています。この「スイッチを入れれば、すぐに使える」テレビ会議システム導入により、これまで、メールだけでは明確に伝えきれなかった社内周知や情報連絡も、映像として可視化することで意思疎通をより迅速にするという、新たな効用を生み出しました。
NTT東日本では、ひかり化情報流通をもっと身近なサービスにし、ビジネスコミュニケーションの更なる円滑化に向けたより良い仕組み作りを実現します。

写真 西條 宇太郎氏

NTT東日本に決めた一番の決め手は、サポート力。システムの導入だけでなく、導入後も疑問や問題があればすぐ来て、素早く対応してくれる点が大きいですね。今後は会社全体で、映像コミュニケーションをより追及することで、戦略・戦術の浸透、安全性情報の徹底等に活かし、会社としての新たな価値を見出していきたいと考えています。

写真 石川徹氏

画像と音声のクオリティが上がり、高い同期性のあるリアルタイムシステムを導入できたことで、きめ細かな研修・会議が可能になりました。今後は更に情報密度が濃くなることが予想され、全国の拠点同士がタイムリーに情報交換できるような運用面の進化も考えていきたいと思います。

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて取材時点のものです。

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